■動画・画像・ゲーム
■ニュースまとめブログ
■オススメブログ

スポンサーサイト

--年--月--日 --:--

上記の広告は1ヶ月以上更新のないブログに表示されています。
新しい記事を書く事で広告が消せます。

【外食】フライドチキンNo.1は「マクドナルド」 日本人の9割「チキン好き」

2011年06月04日 11:13

1やるっきゃ騎士φ ★:2011/06/03(金) 10:49:09.97 ID:???


今一番おいしいフライドチキンは、マクドナルドの「ジューシーチキンセレクト」……
そんな調査結果を、オリコンが発表している。

対象となったのは、「あなたがこの3ヶ月以内に食べたチキン商品のうち、もっとも
おいしかった商品は?」というアンケートで上位に入った10商品。
これらのチキンの商品名を伏せ1040人が試食、「ジューシーさ」「肉のやわらかさ」
「衣の食感」「味付け・スパイス」「香ばしさ・香り」の5つのポイントから採点してもらった。

1位に輝いた「ジューシーチキンセレクト」(マクドナルド)は、50点満点のうち40.08点を記録。
「味付け・スパイス」以外の4分野でトップを独占し、2位の「ファミチキ」(ファミリーマート)
などを圧倒した。
さらに3位にも同社の「アイコンチキンスナック」がランクイン。
ケンタッキーフライドチキンの「オリジナルチキン」は4位だった。

マクドナルドの調査によると、日本人の実に66.6%が「チキンが好き」。
「どちらかといえばチキンが好き」という人も合わせれば、その割合は93.9%にも上る。
こうしたニーズに応えて、近年ではファストフード店を始め、コンビニ、弁当チェーンなども
商品開発に力を注いでいる。

そんな「激戦」を勝ち抜いての栄冠に、マクドナルドの担当者は
「とってもうれしいです! 多くのお客様においしいと評価いただいた今回のこの結果は
非常に光栄ですし、今後の励みとなります」と喜びのコメント。
さらに、これからも「ハイクォリティーで独自性のある美味しいチキンメニュー」を提供していく
として、
「6月3日からは、アイコンチキンシリーズ第3弾バーガー『アイコンチキン イタリアンハーブ』、
下旬には『アイコンチキン カリフォルニアコブ』という新商品が登場しますので、こちらもどうぞ
ご期待ください!」と語った。

ソースは
http://www.j-cast.com/mono/2011/06/03097337.html
オリコンサイトから、おいしいフライドチキンランキング 2011
http://gourmet.oricon.co.jp/special/20110523_01.html


[この記事の続きを読む ]
スポンサーサイト

【コラム】駐車場の整理係を日本人がやっている素晴らしさがわかりますか? 「120万人の移民」に脅えるドイツの実情

2011年05月15日 13:49

1@@@ハリケーン@@@φ ★:2011/05/14(土) 17:28:52.43 ID:???


 2011年5月1日、ドイツの労働者は恐怖に打ち震えていた。というのはウソだが、この5月
1日という日以来、いったいこれからドイツの労働市場はどうなるのだろうかと、皆が少な
からず不安に思っていることは確かだ。というのも、この日から、2004年にEUに加盟した
10ヵ国の人たちが自由にドイツで働けるようになったからだ。

 つまり、市場解禁。入国ビザはもちろん、滞在ビザも労働ビザも何もいらない。就職も、
職業訓練のポストに就くのも、チャンスはドイツ人と同じ。EU市民の間には差別があって
はならないというのが、そもそもの原則なのだ。

 EUの理念とは、平たく言えば、「人」、「金」、「物」、「サービス」の自由な往来で
ある。そして、それは着々と実行に移されているが、現在の加盟国はすでに27ヵ国。しかも
、ルーマニア、ブルガリアなどという恐ろしく貧しい国も加わっている。うまくいくわけが
ないと思うのは、私だけではないだろう。

 はたして政治家は、もっと先を見通しているからこうしたのか、あるいは、目先のこと
だけを考えていたらこうなってしまったのか、それさえもよくわからない。わかっているの
は、ドイツ国民は、EUに関してはまるで頭が付いていっていないということだ。EU議会の
選挙の投票率もすごく低い。自分がEU市民だと自覚している人間など、ほとんどいないかも
しれない。

 2004年にEUに加盟した10ヵ国というのは、ポーランド、ハンガリー、スロバキア、スロベ
ニア、チェコ、マルタ、キプロス、そして、エストニア、ラトビア、リトアニアのバルト
3国だ(バルト3国は旧ソ連邦だったのに、CISではなくEUに加盟したところが興味深い)。

■東欧からの大量の移民に脅える

 EUには、既存の加盟国は、新しい加盟国に対して、労働市場をすぐに開放しなくてもよい
という規則がある。最高7年間、市場を保護することができる。2004年当時、イギリス、ア
イルランド、スウェーデンだけは、即時、市場開放したが、他の国は猶予期限を利用し、
ゆるやかに開放していった。

 その中で、ドイツとオーストリアは、7年という猶予期限の満期を待ち、ようやく今年の
5月1日に全開放に至ったのだ(ただし、マルタとキプロスに対しては、労働者の大量流入の
恐れがなかったため、すでに開放済み)。3年後2014年には、やはり7年の満期が過ぎて、ル
ーマニアとブルガリアがそれに加わることになる。

 ケルンのドイツ経済研究所の試算では、2020年のドイツの人口は、これらの国々からの
移住者で120万人増えているだろうという。120万で済めば、いい方かもしれない。

 ドイツとオーストリアが労働市場の開放を遅らせたのは、もちろん、東欧からの労働者の
大量流入を恐れているからだ。

 看護士の月収の平均(税込)は、ポーランドが580ユーロ、チェコが1000ユーロ、そして、
ドイツが2050ユーロ。先日、ポーランドに行ってきたばかりなのでよくわかるが、彼の地で
は、ホテルも、レストランも、その他の物も申し訳ないほど安かった。もう一度言うが、
これだけ経済力の違う国の間で、「人」、「金」、「物」、「サービス」の自由な往来を
行うのは、かなり無理がある。引っ越そうかという気になるのは当然だ。

ソース:現代ビジネス
http://gendai.ismedia.jp/articles/-/4642



[この記事の続きを読む ]

【国民性】脱出した外国人は裏切り者なのか?--「あり得ない」のは日本人か外国人か

2011年05月03日 22:00

1ライトスタッフ◎φ ★:2011/05/02(月) 21:47:47.32 ID:???


今回の大地震と原発事故の直後、大勢の中国人が日本から脱出したことはご存じの
とおりである。

都内のコンビニで働く顔なじみの王さんはあっと言う間に姿を消し、居酒屋で働いて
いた愛想のよかった李さんもいなくなった。語学学校からは中国人講師が一斉に帰国
してしまった。「彼らはいつ戻ってくるのか」と、ため息をつく経営者もいる。

■「いきなり帰国なんて無責任じゃないか!」

横浜中華街からも多くの中国人が逃げ出した。横浜に古くからいる中国人経営者と、
出稼ぎに来た中国人労働者がもめた。

「老板(社長)、俺、明日帰ります」
「明日だと? あまりにも急じゃないか」
「でも、航空券買ったんです」
「もういい、お前はもう二度とここには帰ってくるな!」

「地震直後、シャッターが開いている店は全体の3分の1程度だった」と、横浜市在住
の会社員は話す。

中国人だけではない。アジアの他の国から日本に働きに来ていた労働者も引き揚げた。
東京のある零細企業の経営者から悲鳴が上がった。

「この忙しいさなかに、あいつらは一体何を考えているんだ!」

同社の臨時工であるバングラデシュ人が、原発事故に怯えきって帰国してしまったと
いう。

「仕事を残して逃げるつもりか! 残された我々はどうなるんだ」「いきなり帰国
なんて、あまりにも無責任じゃないか」と、日本人社員は臨時で雇ったバングラデ
シュ人を取り囲んだという。年度末の繁忙期に「それはないだろう」というのが
日本人社員の言い分だ。

しかし、バングラデシュ人にとってここは祖国ではない。単なる出稼ぎ先の1つに
すぎないのである。しかも、年金、医療保険などの保障もなく、福利厚生すら対象外
の臨時工だ。お互いに利用し合ってきた関係に「義理」は求め難い。

■日本にはなぜこんなにホームレスがいるのか?

一方で、中国人を雇う別の企業経営者は「彼らの帰国理由」が腑に落ちないと言う。

「家族が帰って来いと言うから帰国すると言う。なぜ家族に言われたぐらいで帰ら
なければならないのか」「『仕事は仕事、家族は家族』となぜ割り切れないのか?」
というのが、この日本人経営者の大いなる疑問なのだ。

ところが、中国をはじめとするアジアの国々では、家族の意向で行動が決定づけられる
ことが多い。それほど家族が大切なのである。

中国の経営者は、会社を辞めようとしている社員から「家族が反対している」と言わ
れると、もはやそれ以上突っ込むことはできないという。逆に、家族が反対している
にもかかわらず引き留めることは、後々深い怨恨を残すことにもなりかねない。この
感覚が日本人にはなかなかピンとこない。

逆に、日本に来た中国人が不思議に思うことがある。その1つが、「なぜ、日本には
こんなにホームレスが多いのか」という疑問だ。ある中国人留学生はホームレスを
見るにつけ、「なぜ彼らには帰る家、支える家族がいないのか。不思議に思えて仕方が
ない」と言う。(※続く)

http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/6042



[この記事の続きを読む ]

【為替】円高の今 日本人は富を作る好機、自国通貨強く滅びた国ナシ

2011年01月27日 20:39

為替円高の今 日本人は富を作る好機自国通貨強く滅びた国ナシ (週刊ポスト)[11/01/27]

1 :やるっきゃ騎士φ ★:2011/01/27(木) 14:40:32 ID:???
『新しい富の作り方』などの著者を持つ金融コンサルタント、菅下清廣氏は、
輸出企業の収益が悪化するので円高は望ましくないなどという風潮はおかしいと指摘する。
 * * *
日本の今の政治は最悪ですが、個人としての日本人にとっては、円高の今こそ
「新しい富」を作る大きなチャンスと考えるべきです。
皮肉なことに、政治の無策によって我々日本人は世界最強通貨を手にしているのですから、
世界中の有望な資産や商品を買ってしまえばいいのです。

では、どんなものを買うか。簡単にいうと、「日本と反対のもの」ということになる。
日本はどんどんデフレ衰退に向かっているのだから、その反対のものを買えばいいわけです。

今なら、韓国ウォンなどは魅力的な投資対象だと思います。
最近はずっとウォン安が続いています。
 
それから、日本はゼロ金利だから、金利の高い国に投資する。主に新興国ですね。
やはりBRICsが有望で、ブラジル国債ならば9%、10%の金利がつき、インド、インドネシアなども
8%台です。

日本と反対といえば、若年層が多い国もいい。
別の言い方をすれば人口が増大して今後も国力が増していく国を選ぶ。

考えてもらいたいのですが、自国通貨が高くなって滅びた国は、歴史上、1つもありません。
日本人は一部マスコミの偏った報道に騙されて円高を怖いものだと思っていますが、
全く間違いです。
世界最強の通貨を持っているということが、これから新しい富を作る基盤になるのです。
※週刊ポスト2011年2月4日号


http://www.excite.co.jp/News/society_g/20110127/Postseven_11001.html


[この記事の続きを読む ]

【食品】そもそもトランス脂肪酸は日本人にとって脅威ではない

2010年11月14日 13:18

食品】そもそもトランス脂肪酸日本人にとって脅威ではない (毎日新聞 “記者の目”)[10/11/12]

1 :やるっきゃ騎士φ ★:2010/11/12(金) 08:53:21 ID:???

http://mainichi.jp/select/opinion/eye/news/20101112k0000m070147000c.html

[1/2]
心疾患のリスクを高めるとされるトランス脂肪酸について、消費者庁は10月、食品事業者に
自主的な表示を求める指針案を公表した。
今後は義務化を検討するというが、そもそもトランス脂肪酸日本人にとって脅威ではない。
まずは、健康にどんな影響を与えているのか調査が必要で、表示の義務化は尚早だと思う。

トランス脂肪酸は油脂の一種。液体の植物油をマーガリンやショートニングなどの固体に加工する時に
生じる。ケーキ、ドーナツ、パン、マヨネーズ、クリーム類に多く含まれ、サクサクした食感が出る。
取り過ぎると動脈硬化や心疾患のリスクが高くなることから、世界保健機関(WHO)は03年、
1日当たりの摂取量を総エネルギー量の1%未満(日本人は2グラム前後に相当)となるよう勧告した。

現状はどうか。食品安全委員会によると、日本人の平均摂取量はエネルギー比で約0.3~0.7%。
1日の平均摂取量も約0.7グラムで、取り過ぎを心配する数字ではない。
一方、米国は約5.8グラム(2.6%)と飛び抜けており、表示が義務化されている。

日本の消費者庁が求めるのは、食品100グラム当たりの含有量を包装紙やサイトで表示すること。
しかし、本当に必要なのだろうか。

日本人に緊急な脅威ではない 
そもそも、動脈硬化や心疾患の発症を促す要因は、脂肪や塩分、アルコールの取り過ぎ、喫煙、肥満、
高い血糖値、高血圧、ストレス、運動不足などたくさんある。トランス脂肪酸は一部に過ぎない。

しかも厚生労働省の人口動態統計によると、日本人の心疾患の年齢調整死亡率(年齢構成の違いを
補正した死亡率)は男女とも90年代半ばから低下している。
心疾患死亡率は米国、ドイツ、英国、スウェーデンなどに比べ、約3分の1~2分の1の低さだ。
どうみても、トランス脂肪酸は日本人にとって緊急な脅威とはなっていない。

確かに、東京大学や女子栄養大学などの調査で女子学生の約1割、30~40代女性の約3割は、
トランス脂肪酸が摂取エネルギーの1%を超えていた。ケーキなど菓子類を多く食べているため
と推測される。しかし、日本の若い女性に心疾患は多くない。必要なのはむしろバランスのとれた
食事の指導だろう。

食品安全委員会事務局次長として、トランス脂肪酸の問題を調べた一色賢司・北海道大教授(食品衛生学)は
「トランス脂肪酸が欧米で関心を集めたのは脂肪全体の取り過ぎが問題になったからだ。
トランス脂肪酸だけに目を奪われるのではなく、(悪玉コレステロールを増やすといわれる)
飽和脂肪酸をはじめ脂肪全体の取り方を指導する方が効果的だ」と指摘する。

食の安全に関心の高い日本生活協同組合連合会でさえ「トランス脂肪酸が日本人の健康を脅かしている
という科学的な根拠を示さないまま、表示だけが先行している唐突感がある」(安全政策推進室)
と述べている。

-続きます-



[この記事の続きを読む ]

【飲食】パリのレストラン、日本人なしでは成り立たぬ

2010年08月16日 23:34

飲食パリレストラン日本人なしでは成り立たぬ? [08/16]
20100816-014877-1-L.jpg


1 :ライトスタッフ◎φ ★:2010/08/16(月) 08:53:28 ID:???
パリのフランス料理界で日本人の若手料理人たちが旋風を巻き起こしている。

日本人がスターシェフを目指した1960年代以降の動きと違い、ビストロや
ワインバーなど大衆的な店の厨房(ちゅうぼう)に続々と浸透中。その大半を占める
30歳代の職人たちは、和食のエスプリ(心)を仏料理に注ぐ文化使節の役割も
担っている。

バスチーユ広場から東へ徒歩で約10分。日本人とあまり縁のない一角に、
地元客が集まるワインバー「レスト・ザンク」がある。

その厨房を、仙台市出身の高橋礼継(まさつぐ)さん(33)が一人で仕切る。
ニンニク、赤ワイン、子牛のブイヨンを煮詰めたソースに乳飲み子豚の蒸し煮と
ネクタリンを合わせた創作料理が「今日のお薦め」だ。

「毎晩メニューは替えるし、50食は調理します」と高橋さん。サービス係の
ニコラ・ペランさん(29)は、「何人もシェフを見てきたが、彼が一番。
繊細さ、優雅さが息づいている」と太鼓判を押す。

高橋さんが高校を出た90年代半ば、日本は就職氷河期だった。「未来は暗い。
会社勤めより手に職を持て」と洋菓子店を営む伯父に促され、料理を志す。
国内で修業し、2006年に渡仏。数店を渡り歩いた末、仕入れ、買い出し、
調理、掃除のすべてを任せてくれるこの店に落ち着いた。

高橋さんのような日本人が増えている。日本人の料理人が何人いるのかの
「統計はない」(仏移民省)が、業界に詳しい料理人、稲沢尚徳さん(28)は
レストランガイドの『ミシュラン』で3~1個の星が付く高級店なら最低1人は
日本人がいる。それ以外も含めると1000人単位になるのでは」とみる。

多くは、漫画「美味しんぼ」やテレビ番組「料理の鉄人」を見て育った世代。
料理人は英雄だ。高橋さんも稲沢さんも、「いつかはフランスで自分の店を
出したい」と口をそろえる。

もちろん、楽な道のりではない。見習いの間は店の屋根裏に寝泊まりし、
まかない料理で腹を満たす。たまに星付きの店で豪快に食べて勉強する。

この10年来、日本人を雇っているパリ5区「ラ・トリュフィエール」のシェフ、
ジャンクリストフ・リゼさん(34)は、「日本人は自国の料理の伝統・文化を
よく知っているから、仏料理も早く理解する」と証言する。厨房の2番手、武田
常嗣さん(35)は、「シェフの料理を仕上げるのが自分の役目」と忠誠を誓う
から、信頼も厚い。仏料理を愛する日本人と店は相思相愛の関係だ。

素材重視の色彩豊かな料理で知られる16区の三つ星店「アストランス」のシェフ、
パスカル・バルボさん(37)は、「日本の料理人と素材の使い方や技術について
アイデアを交換するのが好き」と言う。その交流から、利尻昆布やかつおだし、
玄米など日本の食材を大胆に採り入れた。

日本人なくして成り立たないパリの店は、かなりの数に達したように見える。

パリ市内の「レスト・ザンク」で、日替わりの創作料理を
 カウンター越しに出す高橋さん(左)。客はフランス人ばかり
http://www.yomiuri.co.jp/photo/20100816-014877-1-L.jpg

◎フレンチソース
http://www.yomiuri.co.jp/world/news/20100816-OYT1T00109.htm


[この記事の続きを読む ]

【話題】日本人は個人主義の米国人よりも冷たい?競争社会米国の100分の1しか寄付しない日本

2010年07月21日 07:23

1JD@かしゆかさんφ ★:2010/07/20(火) 23:40:13 ID:???


競争社会米国寄付大国だ。個人主義米国人に比べて、100分の1しか寄付しない日本人は、
実は他人に対して冷たいのかもしれない。

今年1月、マイクロソフト創業者のビル・ゲイツ夫妻が、史上最高額の寄付をしたことで話題になった。
ゲイツ夫妻は、自身が設立した財団を通してエイズ対策などに9000億円を拠出する。

競争社会米国は格差の大きい社会だが、個人・法人による寄付が盛んな寄付大国でもある。
宗教的な背景もあり、富豪から低所得者まで、幅広く寄付行為が行われている。
オフィスにいれば、1日に何度もNPOなどから寄付勧誘の電話がかかってくることもめずらしくない。

また、米国の保守派は競争重視で、リベラル派よりも弱者に冷たいと言われるが、実際の統計では、
保守派の方が相対的に寄付が多く、ボランティア活動にも熱心という結果も出ている。
リベラル派は、個人による寄付よりも、税金を使った政府による社会事業を重視する傾向が強い。

一方、日本では寄付文化が根付いるとは言いがたい。内閣府経済社会総合研究所のレポートによれば、
2002年の寄付総額は、日本が7281億円であるのに対して、米国は24兆5174億円となっている。
その内、法人の寄付は、日本が5092億円、米国が1兆5255億円である。個人の寄付については、
日本が2189億円であるのに比べて、米国は22兆9920億円と、100倍の差が開いている。

特徴的なのは、米国の寄付総額に占める個人の寄付の割合だ。日本では、寄付の大半が
法人によるものであるのに対して、米国では個人による寄付がほとんどである。

日本で目立つのは政府による寄付だ。欧米諸国では、災害時における国際的な寄付では、
民間による寄付が中心になるのが当たり前だ。

2005年のスマトラ沖大地震でも、日本からの寄付総額5億9000万ドルの内、政府による寄付は
5億4000万ドルと、大半を占めた。一方、米国からの寄付総額9億4700万ドルの内、
政府による寄付が3億5000万ドルであるのに対して、民間による寄付は5億9700万円にのぼっている。

民間、とりわけ個人による寄付が低調で、社会事業や国際的な寄付行為は政府に任せっきり
というのが、日本の現状のようだ。

MONEYzine
http://moneyzine.jp/article/detail/186654
関連スレ
【話題】米MS共同創設者、死後は資産1兆2千億円の大半を慈善事業に寄付する意向 [07/17]
http://anchorage.2ch.net/test/read.cgi/bizplus/1279374599/





寄付金
[この記事の続きを読む ]



アクセスランキング ブログパーツ
上記広告は1ヶ月以上更新のないブログに表示されています。新しい記事を書くことで広告を消せます。